プリザーブドフラワー教室の準備が終わったら、いよいよ開業届を提出して念願の開業まであと一歩です。
でも、1点最後にもう一度確認しておいていただきたいことがあります。ひょっとしたら「プリザーブドフラワー」ではなくて「ブリザードフラワー」と思い込んでいませんか？
「えっ、ブリザードフラワーじゃないの！？」と思われた方は、今回の記事をよく読んでください。
実はこうした間違いは開業に大きく影響するんですよ。
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正しくはプリザードフラワー
「ブリザードフラワー」と呼んでいる、あるいは書いている人も多いのですが、これは間違いで、正しくは「プリザーブドフラワー」です。
英語では「Preserved Flower」と表記されます。「Preserved」とは「保存する」「維持する」「〜に漬ける」という意味の英単語「Preserve」の過去形で、つまり直訳すると「保存された花」「液体に漬けられた花」ということになります。
一方、「Blizzard（ブリザード）」には「暴風雪」という意味になりますが、転じてゲームなどでは「凍らせる」という意味合いで使われる場合があります。
「凍らせた花」ということで「ブリザードフラワー」と思い込んでいる人も少なくないようです。（私も恥ずかしながら最初はそう思っていました……）
また、日本人にとっては「Preserved」という英単語は馴染みがなく（高校2年生以上で習うレベル）、発音もしづらいため「ブリザードフラワー」という呼び方が広まったという説があります。
「ブリザードフラワー」ではなくて、「プリザーブドフラワー」。しっかりインプットしておいてくださいね。
注意したいのは開業届の記入
教室を開業する前にしておかなければならない作業の1つに「開業届」があります。
国税庁に「新しく事業を開始しますよ」ということを知らせるための届けで、事業を開始してから1ヶ月以内に提出する必要があります。
この開業届と同時に「所得税の青色申告承認申請手続」を提出することで、確定申告のときに青色申告ができるようになるのです。
この開業届には「納税地」、「氏名」、「（マイナンバーの）個人番号」、「職業」、「屋号」「事業の概要」などさまざまな記入項目があります。
国税庁のサイトで書き方が説明されていて、原紙のPDFファイルもダウンロードできるので、くわしくはそちらをご覧ください。
「プリザーブドフラワー」が関係してくるのは「屋号」と「事業の概要」の項目です。「屋号」の項目には「プリザーブドフラワー教室●●」のように、あなたの教室名を書くことになります。
「事業の概要」には「プリザーブドフラワーの教室運営」のように、どのような事業を行うかということを記入します。
特に開業届で届け出た屋号は銀行口座の開設や契約書、領収書にも使われるものなので、正確に記入する必要があります。
ここで「ブリザードフラワー教室●●」と記入すると間違った屋号が国税庁に登録されることになってしまうのです。
間違いに気づいて開業届を変更したいときは？
実は屋号を変更するときは税務署に変更手続きをする必要はありません。確定申告のときに申告書や決算書に新しい屋号名を書いて提出するだけ良いのです。
もしすぐに変更したい場合はもう1度開業届を書き直して提出すれば問題ありません。
開業届け以外にも注意したい表記間違い
誤表記が発覚したときに大きな問題となるのが、銀行口座やWebサイト・チラシなどの販促物などでしょう。
銀行口座を間違った屋号名で開いてしまった場合には名義の変更手続きが必要になります。名義変更をすると銀行の信用が落ちて融資が受けづらくなる場合もあるので注意が必要です。
Webサイトやチラシなどをすでに作ってしまった場合には修正する必要があり、コストや手間が掛かってしまいます。
赤っ恥をかいたり信用を失くしたりすることも？
Webサイトやチラシはお金を掛ければ直すことができます。それ以上に恐ろしいのは生徒さんの信頼を失ってしまうことです。
実際に教室を初めて、あなたが「ブリザードフラワー」と言って、生徒さんから「先生、プリザーブドフラワーじゃないですか？」なんて指摘をされてしまったら恥ずかしいですよね。場合によっては「そんな基本的なことも知らないの？」と思われて信用を失う場合もあります。
「そんな細かいことどうでもいいじゃないの？」「大切なのは教える内容だから」と思われるかもしれませんが、そうした細かい部分から信用というのは失っていくものです。
ウワサや口コミが広がっていけば、生徒さんが集まらないという事態にもなりかねません。
教室を開く際には細かなところまで徹底して、スキを作らないようにしなければいけないのです。
「ブリザードフラワー」と「プリザーブドフラワー」。僅かな違いですが、思い違いをそのままにしておくと教室運営に大きな影響を及ぼす可能性もあります。
開業届やWebサイト、チラシなどに誤った表記をしていないか、今一度確認してみましょう。